体調を崩して退職した。回復してきたので働きたいけれど、面接で退職理由を聞かれたら、どう答えればいいのか。正直に言えば落とされそうで、隠せば後ろめたい。この板挟みは、体調不良で職場を離れた看護師の多くが抱えるものです。先に結論を書きます。体調不良が理由だったことを、隠す必要も、病名まで細かく話す必要もありません。 伝えるべきなのは、いま働ける状態にあることと、同じ負担を繰り返さないために何を条件にしているかです。この記事では、休んでいる間に使える制度、面接で話す範囲、次の職場の選び方を順に整理します。
休んでいる間に使える制度：傷病手当金
転職の話の前に、お金の制度を確認しておきます。退職を急ぐ前に知っておくと、選べる道が増えるからです。
健康保険法99条は、被保険者が療養のため労務に服することができないとき、労務に服することができなくなった日から起算して3日を経過した日から、傷病手当金を支給すると定めています。金額は、支給開始前の直近12か月の標準報酬月額を平均した額の30分の1の、3分の2に相当する額です。大まかに言えば、給与の日額の3分の2です。支給期間は、同じ病気やけがについて、支給を始めた日から通算して1年6か月です。
退職後についても定めがあります。同法104条は、資格を喪失した日の前日まで引き続き1年以上被保険者であった人が、資格を喪失した際に傷病手当金の支給を受けている場合、被保険者として受けられるはずだった期間、継続して給付を受けられるとしています。
ここから、実務上の大事な点が2つ出てきます。
1つは、退職後も受け取るには、退職の時点で受給している（または受けられる状態にある）ことが必要だという点です。退職してから申請を考えるのでは、条件を満たせないことがあります。
もう1つは、被保険者だった期間が引き続き1年以上必要だという点です。入職して1年未満で退職する場合は、退職後の継続給付の対象になりません。
体調を崩して「もう辞めるしかない」と感じたとき、退職の前に休職という段階を挟めるかどうかで、その後の生活の支えが変わります。条件や手続きは、加入している健康保険（協会けんぽ、健康保険組合）に確認してください。公立病院などで共済組合に加入している場合は、共済の制度になります。
面接で、どこまで話すか
面接で退職理由を聞かれたとき、体調不良だったことは伝えて構いません。無理に別の理由を作ると、話のつじつまが合わなくなり、入職後にも同じ負担を抱えることになります。
一方で、病名や治療の詳細まで話す義務があるわけではありません。職業安定法5条の5は、求人者などが求職者の個人情報を集めるときは、業務の目的の達成に必要な範囲内で行うよう定めています。採用側が知る必要があるのは、その仕事ができるかどうかです。
伝える内容は、次の3点にまとめると過不足がありません。
- 何があったか。「夜勤を含む勤務が続き、体調を崩して退職しました」のように、事実を短く
- いまはどうか。「現在は回復し、主治医からも就労に問題ないと言われています」のように、働ける状態であること
- これからどうするか。「同じことを繰り返さないよう、夜勤の回数と休日を重視して職場を探しています」のように、条件と理由
採用側が確かめたいのは、過去の病気ではなく、これから安定して働けるかどうかです。 3点目まで話せると、体調不良の話は「弱み」ではなく「自分の働き方を理解している人」という印象に変わります。
**業務に関わる配慮が必要な場合は、その内容を伝えておくほうが、結果として長く働けます。**たとえば「当面は夜勤を月4回までにしたい」「連続夜勤は避けたい」といった具体的な形です。配慮が必要なのに伝えずに入職すると、入ってから同じ状況に戻りかねません。
退職理由全般の組み立て方は看護師の面接で退職理由をどう伝えるかにまとめています。
離職期間をどう説明するか
療養のために数か月から1年ほど働いていない期間があると、その説明に悩む人が多くいます。
ここでも、隠す必要はありません。「療養に専念していました」と伝え、その間にしていたことがあれば添えます。通院や生活リズムの立て直し、復職に向けた勉強や研修など、働く準備につながることがあれば、それで十分です。
期間が長い場合は、手技や知識の感覚を取り戻す準備を、自分の言葉で話せるようにしておくとよいでしょう。ブランクからの戻り方はブランクのある看護師の復職に、復職後につまずいたときの考え方はブランク7年で復職して3か月に整理しています。
同じ負担を繰り返さない職場の選び方
体調を崩した原因が職場の働き方にあったなら、次の職場選びでは、その原因を避けることがいちばん大切です。
まず、何が負担だったのかを具体的にします。夜勤の回数か、連続勤務か、残業か、人間関係か、業務の重さか。原因を言葉にできていないと、条件のよく見える職場に入っても、同じことが起きます。
次に、その原因に直接関わる条件を、見学や面接で確かめます。
- 夜勤の回数と、連続夜勤の有無。実際の勤務表を見せてもらえるか
- 残業の実態。定時に帰れる日がどのくらいあるか
- 休職や勤務調整の制度と、実際に使った人がいるか
- 体調を崩したときに、相談できる窓口や産業医の体制があるか
最後の2つは、体調のことを話したうえで尋ねると、その職場の受け止め方が分かります。具体的に答えてくれる職場は、同じ状況の職員を支えた経験があります。
働き方そのものを変える選択もあります。夜勤のない職場については夜勤なしで働きたい看護師の選択肢に、臨床以外の仕事については看護師資格を活かせる非臨床の仕事にまとめています。常勤にこだわらず、日数や時間を抑えた形から戻る道もあります。
よくある質問
体調不良で退職したことは、面接で不利になりますか
伝え方によります。事実だけを伝えて終わると、採用側は「また同じことが起きるのでは」と考えます。現在は働ける状態であること、繰り返さないために何を条件にしているかを合わせて伝えると、懸念は小さくなります。応募先によって受け止め方に幅があることは事実です。
病名を聞かれたら、答えなければいけませんか
答える義務があるわけではありません。採用側が集められる個人情報は、業務の目的に必要な範囲とされています。業務に支障がないこと、必要な配慮があればその内容を伝えれば、多くの場合は足ります。答えたくない場合は「業務に支障のない状態まで回復しています」と伝える方法があります。
退職してしまった後でも、傷病手当金は受け取れますか
退職後の継続給付には、退職日の前日まで引き続き1年以上被保険者であったこと、資格を喪失した際に傷病手当金の支給を受けていることなどの要件があります（健康保険法104条）。すでに退職している場合に対象になるかどうかは、加入していた健康保険に確認してください。
まとめ
- 体調不良が退職理由であることは、隠す必要も、病名まで話す必要もない
- 傷病手当金は、労務不能の4日目から、標準報酬日額の3分の2が、通算1年6か月まで支給される（健康保険法99条）
- 退職後も受け取るには、1年以上の被保険者期間と、資格喪失時に受給していることが必要（同法104条）。退職の前に確認する
- 面接では、何があったか、いまはどうか、これからどうするかの3点を伝える
- 次の職場では、体調を崩した原因に直接関わる条件を、勤務表や制度の利用実績で確かめる
参考にした一次資料
本文の条文は、これらの原典を編集部が直接確認したうえで引用しています。
制度や規定に関する記載は一般的な説明で、診断や治療に関する助言ではありません。給付の要件や手続きは加入している健康保険に、体調や就労の可否は主治医にご確認ください。
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